是空 のすべての投稿

元帥院特任教督 アマテラス・ラキの養子

そもそも戻り状態のダウが-2997.10に急落した理由

NYダウ

20,188.52 -2997.10 ▼12.93%

なんですか、これは。

FRBも語るに落ちたね。

主要なマーケットの中で、最大の下げ幅。

新型肺炎というのであれば、

昨日のイタリアの下げは6%そこそこでしかない。

世界のアメリカがその倍も下げている。

この段階で、暴落の原因としては不適切なものになる。

 

で、暴落の真の原因といえば

背景ではなく、直接の理由は、FRBの緊急利下げであろう。

そもそも、市場では

今回の下落は、恐慌などではなく、単なる株安という

認識であったものが、

FRBが2連続での緊急利下げをしたものだから

金を儲けることしか頭にない素直な投資家さんたちは

あぁ、FRB様が過去に例を見ない、利下げを行ったのだから

「これは単なる株安なんかじゃない、きっとこれは恐慌なんだ、しかもリーマンショックよりもひどいのが来た」

となったわけだろう。

残念だが、今回の株安は、

市場への資金供給が不足しているから、

下げているわけではないので、利下げすることは

まったくもってトンチンカンな対応と言わざるを得ない。

 

もしも今回の件が

歴史的に恐慌として語り継がれることになるとすれば

この恐慌は、つくられた恐慌であり

それを創作したのは、他でもないFRBということになる。

実際、利下げの発表がある前は

ダウ先物は2000ポイント程度回復していたのである。

コロナ肺炎じゃないかと疑って

不安になったあげく、病院を訪れた患者に

医師は、検査もしないで

人工呼吸器をとりつけたのである。

まあ、患者にすれば、

これはもうダメかもと思ったとしても当然ではないだろうか。

 

 

新型肺炎により米中経済戦争は中国の圧倒的な勝利に終わった

基本的には、すでに

小是空氏が、動画で説明している通りになるが、

個人的な感情はともかくとして

米国対中国の経済戦争は

実質的には中国の勝利と言わざるを得ないと思う。

小是空氏から遅れること2~3日して

反応の鈍い一般の評論家も似たようなコメントを出し始めている

 

ま、経済戦争だから

株価が勝敗を決めるわけだ。

上海総合は、高値3100から昨日時点で3000付近で終わり

下落率は、約3.2%

NYダウ(先物)は、高値29500から、昨日時点で25800で

下落率は、12.5%

日経先物にいたっては、24000→20400で、下落率は15%

すでにPBR=1も割り込む始末である。

以上により、下落率は12.5%対3.2%ということになり、

米中経済戦争は、中国の完勝といえるだろう。

 

中国が勝利した理由として

さきほど上げた、評論家達は、

中国は国家社会主義の下

個人の自由を制限し

徹底的な防疫対策を実施できる点を挙げているが

私はそうは思っていない。

もしも、今回の株価下落が、新型肺炎が原因とするのであれば

まあ、西側諸国は、大した感染者も出る前から

勝手にパニックになり、自滅したように見える。

たとえば、アメリカのインフルエンザの

患者は2600万人以上、死者は約1万4000人にのぼっているが、

新型肺炎については、現在のところかなり少数である。

サンフランシスコ市では、

コロナ感染者ゼロでも「非常事態宣言」を出しており

別にそれが悪いことだとは思わないが、

実際の感染者数ではなく

非常事態宣言の方だけが、独り歩きしている傾向は否めまい。

彼らの騒ぎぶりをみていると、

中国の株価は1/10くらいに落ち込んでいて当然と思われるが

先に示したように、下落率では、見事に逆転しているのである。

 

そもそも、私は

今回の下落が、新型肺炎のせいで起きていると思ってはいない。

そう思わせておいて、裏では別の理由で下げていると考えている。

その一つの理由は

トランプ大統領とFRBとの関係性である。

トランプ大統領は、当選してから、ことあるごとに

アメリカファーストを標榜しているが、

その最大の障害となるのが、アメリカの中央銀行たるFRBなのだと思う。

中央銀行が、その国の主体を損なう要因であるとは

普通には考えづらいことであるが、

アメリカの中央銀行が、公器といえるものではなく

一部お金持ちの人たちの私物であるということは、公然の事実である。

中央銀行が、国家の機関でなく、私物であるということは

その国そのものが、誰かの私物ということであり

これをそのまま放置していれば、アメリカファーストなど実現しようもないことである。

 

歴代の大統領の中でも

この問題に取り組んだ人たちはいる

しかし、彼らのやり方は、トランプ大統領とは異なり

政府発行紙幣の発行というものであった。

ただ、リンカーン大統領もケネディ大統領も暗殺されてしまった。

 

トランプ大統領のやり方は、少し異なり

FRBの通貨発行権を認めたうえで

その権限を、大統領が制御しようとするものであろう。

結果的には、FRBに利下げを迫るのが、大統領の目標なのである。

もちろん、それを実現するためには

経済危機が必要ということになる。

 

今回のこの結果によって

民主主義は大きな岐路についたといえる。

今回の一連の騒ぎが、一部の投機家たちによる策謀であるとしても

その被害を受けるのは、一般投資家であり、市民である。

庶民は投資などしていないと言っても

庶民の生活は、その時々の経済情勢に大きく影響を受けるのであり

今回の株価の下落とは無関係ではいられない。

そして、中国の株を購入した

主として中国に関係性の深い人たちは、

今回の欧米市場の悲惨さをみて、相当程度に安堵していることだと思う。

彼らには、自由は少ないが、強靭な政体の下で経済的な安定はあるのである。

自由主義経済は、多くの場合、民主主義とセットになっているが

経済の激しい変動に、

安心できない日々を送ることになるのである。

 

 

今回の件は、

人々の心に、民主主義国の限界を想起させ

強い政府を求めることにつながっていくと思う。

分かりやすく言えば、

中国の周りにいる人たちは、中国政府の正しさではなく強さを信頼しているから、株価は下げないのであり

米国の周りにいる人たちは、米国政府の正しさは理解しても

強さを信頼できないから、狼狽売りが絶えないのである。

この政府に対する信頼感の違いこそが

同じ現象を間近に見たときのリスクオフになる度合いがまったく異なる理由なのである。

単純にいえば、

米国方式よりも、中国方式の方がハッピーじゃないか

という発想法になるが・・

このような状況を

米国ならびに、その支配層が

看過することは考えられず

彼らの向かう道は

中国政府のそのものの破壊であり

近い将来に

その結果としての中国の2分割体制が実現することになるのだと思う。

 

 

ダウ急落は、新型肺炎懸念に見せかけた談合売だろう

NYダウの下げが凄いね。

理由は、いうまでもなく

「新型肺炎懸念」

ということになっているが、

そんなことはないと俺は思っている。

まあ、そうだとしても、単純に売って儲ければそれでいいのだが、投資として見た場合には、それとは少し違う見解もあるわけである。

もし「新型肺炎懸念」がダウ急落の主要な理由であれば

上チャートのAのところから、Bまで上げているのはおかしくはないか。

この件が騒ぎになったは1月下旬であり

だからこそ、チャートはAのように下げてきた

そこから切り返してBまで上げる理由はどこにもないことにならないか。

この期間、新型肺炎の展開については

悪くなることはあっても、良くなることは決してなかったからである。

 

俺がみたところ、この上げは

空売りして儲けるための下準備である。

もしも、これを個人が実施すれば

株価操縦(金融商品取引法違反)ということで、逮捕される案件でもある。

そして、現実には

今、通商連合を中心として、大きく売に傾いている。

それは、

新型肺炎のためではなく、自らの利益のためである。

現物の投げだけで、このチャートにはならない。

そもそも、当のアメリカでは、一人も死者がでていない。

インフルエンザでは死者が1万人も超えているのにである。

世界的に、散発的に感染者はでているが、

それはMARSやSARSも同じことであり

経験済みの現実である。

その時のチャートを見てみれば、わかることもある。

今は、その検証はスキップするが、

俺の記憶でいえば、たいした下げはなかったはずだ。

 

今回は、

その検証の代わりに

米国と中国の市場において

1月高値と本日時点の株価を比べてみよう。

まず、上に示したダウであるが

ダウはだいたい高値29500付近から25000までの下げ

下落率は約15%

次に、中国は上海総合であるが

一時的には大きく下げているが、本日時点での下落率は

だいたい3100→2900であるから

6.4%

に留まっている。最大幅でも

13%

しかない。

中国が

死者2788人 感染者7万8824人であるに対して

中国と日本以外52の国と地域の感染者3863人となっている

現状を考えると、

ダウの下げ幅は不自然極まりなく大きいのではないか

しかし、これに対する反論として

確かに、アメリカ国内の感染者数は少ないが

もしも、ダウが西欧諸国の感染者数ではなく

中国の感染者数を懸念して、急落したという主張も成り立つかもしれない。

しかし、その説明の場合、

そもそも、中国の感染者が激増した1月下旬の段階で、

ダウが今まさに起きているように大きく下げていなければ、

辻褄が合わないということになる。

 

 

さらに言えば

これだけ株価が下げているというのに

ダウの守護神であるトランプ大統領は

何をしているのか

実のところ、何もしていない。

というのも、トランプ大統領こそが

今回の下げの首謀者の一人だからである。

その件は少し長くなるので、割愛する。

日本株はどうだろう。

確かに、一昨日までは、買い支えはあった。

しかし、昨日からは、財務官も投げやりである。

もしかしたら、新任の武内氏は、浅川氏とは違って慣れていないということもあるのかもしれない。

その挙句がこれ

散々下げまくった、日経平均が

ザラバ終了と大証先物終了1分前に、200円も跳ね上げている。

これは何か、

今晩ダウが反発することを恐れての売りの手じまいである

彼らのこの下げが談合売りであることを知っているので

本尊がどこまで下げるのか

おっかなびっくり売りまくっているだけなのである。

新型肺炎が原因であれば、こんな波形になることは決してないであろうに。

今、株価の買い支えをやめた政府の考えていること

それは、多少株価が下げた方が、騒ぎがでかくて都合が良い。

株価のことは、後で適当な景気対策をすれば、すぐに取り戻せる。

それよりも今は、桜を見る会の件から

世間の目を遠ざけるほうが良い。

経済が悪い状況の方が、総理への期待感から支持率は上がる。

まあ、そんなところだろう。

 

一応、俺の予想としては

市場関係者の中にも、これらのことに、そろそろ気が付くものも現れるとして

今晩はダウが反転することを期待したい。

ただ、この先の展開を考えると

あまり大きく反転する必要はなく

とりあえず本日引けは25200~25300が理想で

週明けからの月足πターンを狙うのが良い形だと思う。

 

 

〔新型肺炎〕無政府状態による「一億総感染社会」は回避できるのか?

コロナウイルスの猛威がすごいね。

昨日の小是空氏の動画がコレ

一億総感染というのは、キャッチーなコピーだと思うが、

実際のところはどうなんだろう。

こちらに

 NHKニュース 
新型ウイルス 中国以外の感染者 27の国と地域で計364人 | NHKニュース
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20200208/k10012278271000.html
中国以外で新型コロナウイルスへの感染が確認された国と地域は27に上り、感染者は合わせて364人となっています。

中国以外の国における感染者数のリストがあるが

▽日本が集団感染が確認されたクルーズ船の70人を含めて合わせて96人
▽続いてシンガポールが40人
▽タイが32人
▽韓国が27人
▽香港が26人
▽台湾が18人
▽マレーシアが16人
▽オーストラリアが15人
▽ドイツとベトナムがそれぞれ14人
▽アメリカが12人
▽フランスが11人
▽マカオが10人
▽UAE=アラブ首長国連邦が7人
▽カナダが5人
▽インド、フィリピン、イギリス、イタリアがそれぞれ3人
▽ロシアが2人
▽ネパール、カンボジア、スリランカ、フィンランド、スウェーデン、スペイン、ベルギーがそれぞれ1人となっています。

ということなので

日本は、中国に次いで2位ということになる。

不名誉な話ではあるが、致し方ない。

ただまあ、96人以外に、ほかに感染者がいないのであれば

現状の日本の国力を考えれば、

さしたる問題ではないように思う。

 

しかし、

激減したとはいえ

現状でも中国からの観光客は、

まったくいなくなったわけではない

2019年に中国から日本に来た中国人観光客は950万人だったが

もし、今、団体旅行の規制などで

それが激減して月10万人ペースまで落ちたとしても

その中で、感染している人の割合が0.1%として

月に100人は、感染者が日本に入ることになる。

空港でのサーモグラフィーや健康検査で補足できるのは

50%くらいだろうから

月に50人が日本各地の観光地に潜伏するという計算になりはしないだろうか。

小是空氏の言葉を借りれば

おそろしくスケアリーである。

 

小是空氏は、

日本全体がクルーズ船と化していると指摘する

その意味としては、

日本国内に、上記したような

補足されていない感染者がうじゃうじゃと存在して

まるで、日本という名の船の中で

日本人が次々と感染していく

その結果として、最終的には

日本人全員が、一億総感染社会が出来上がる仕組みということになっているようだ。

 

 

こちらの記事においては

今回の新型コロナウイルスとSARSを比較した図が掲載されているが

この直線の立ち上がりは、

これが為替や株であれば

大相場の到来を予感させるような急角度の上昇でないかと思う。

このような状況においても

政府はおそらく何も手を打ってこないということは、

これは小是空氏も指摘の通り

経済優先・オリンピック優先などという話ではなく

残念ながら

意思決定能力の欠如による無政府状態と化していると見るべきだろう。

 

俺が総理なら

憲法上の制約があることを承知の上で

罰則なしの外出禁止令を出すね。

今の日本であれば、大半は従うであろう。

仕事も社会を維持できる最小限までやめること。

これで2週間ほどで、

現状での感染者の把握に努めるのである。

経済成長が短期間落ち込んだくらいで、

今の日本はつぶれはしない。

事態が落ち着いたら、消費税を減税するなりして

大規模な景気対策を行えば、すぐに元気が出るものだ。

ただ、残念なことに

今の政府には、自ら責任を取れるものが誰一人いなのだろうな。

 

 

 

新型コロナウイルス≡トランプ大統領≡イスラエルなのだろうか

最近は、どこへ行っても

新型コロナウイルスの件で話が終始しているが

この話に関連して

最近の小是空氏の動画に以下のようなものがある。

この内容について、

多少引っかかる点があったので、ここに書いておく。

最初に断っておくが、この中で登場する私はハンニバル・バルカ(仮称)ではないし

カズオ・ラキの側近でもない。

私が家族として認めているのは、アマテラス・ラキだけである。

さて、この動画のストーリーとしては

中国の武漢で開発中の生物兵器=新型肺炎ウイルスが、

おそらく米国の手によって、ばら撒かれたとするものである。

すべてがダメではないが、

明らかにダメだと思う点として、米国がわざわざ、中国が開発しているウイルスを盗み出す必要などないという点にあると思う。

 

この問題を別の視点から、考えてみると

この年末年始に、発生した大きなイベントを思い出してみると以下の3点になると思う。

1.トランプ大統領の弾劾裁判

2. 米国によるイランの攻撃

3.  新型コロナウイルス

で、このようなきわどい話が、同一時期に独立して発生する確率はほぼ0である。例えば、それは大きめの隕石が連続して3回空から落ちてくるような話なのである。

このような場合、これら3つの話がリンクしていると考えるのが、最も自然な理解の方法ではないか。

それは例えば、大きめの隕石が地球の近くで3つに分裂して

ほぼ同時に落下したとか・・

そう考えて、これはまず間違いない。

そこから先は、いろいろな解釈があるところだが、

まずは、イランへの攻撃が正月であったが

その時点において、すでに問題のウイルスは散布済みであった。

ただ、あまり大きく問題視されていなかっただけである。

その理由は、武漢の市長が、人対人では感染しないというデマを流したからとされる。

おそらく、イスラエルあたりが工作して

今回の中国国内での生物兵器による作戦行動を取ったとすれば、

その見返りとして、トランプ大統領がイラン攻撃のスイッチを押すという話になっていたのではないか。

この話で行けば、ばら撒かれたウイルスは、武漢で開発中の生物兵器などではなく

中国国外で用意されたものであろう。

それを武漢でばら撒くことの利点は、

武漢に生物学研究所があることはわかっているから、

多くの人が疑いの目を向けることを期待してのことである。

今回のコロナウイルスは

生物兵器と呼ぶには、殺傷能力が並み以下であるから

たとえば、コウモリ由来のウイルスにSARSのヒト細胞内へと侵入する受容体のメカニズムを取り入れたものと推測する。

https://www.thelancet.com/journals/lancet/article/PIIS0140-6736(20)30251-8/fulltext

米国としては、中国人を殺傷することが目的ではなく

政治的な混乱を与えて、内部を二分させるとともに

今回の件でいろいろと中国に恩を売ることで、

今後の外交展開を有利にすることが狙いであったのだろう。

さらに、当然のことながら、

鬱陶しい弾劾裁判から世間の目を反らすという狙いも含まれている。

 

今回のウイルス騒ぎについては

よくよく考えてみると

そもそも、SARSが米国と敵対する中国で生じ

同じ中国で、またまた新型コロナウイルスとなる。

さらに、MARSが中東というのも、胡散臭い取り合わせであるし

そのMARSが韓国で流行していることも

すぐ隣に北朝鮮があるためとしか考えられず、

今回のものを含めて、これらが生物兵器といえるものかどうかはともかくして

誰かが意図的に用いていると考えるのが自然な理解だと思う。

しかし、逆説的になるが

今回のことにトランプ大統領が絡んでいるということであれば

すくなくとも大統領選までは、

株の暴落が起きるようにはしない

そうなると、為替も極端な円高にはならないシナリオが用意されているということかもしれない。


関連情報

 www.msn.com
新型コロナウイルスを“歓迎”する米国
https://www.msn.com/ja-jp/news/world/%E6%96%B0%E5%9E%8B%E3%82%B3%E3%83%AD%E3%83%8A%E3%82%A6%E3%82%A4%E3%83%AB%E3%82%B9%E3%82%92%E2%80%9C%E6%AD%93%E8%BF%8E%E2%80%9D%E3%81%99%E3%82%8B%E7%B1%B3%E5%9B%BD/ar-BBZylQb
感染拡大で米企業は中国から撤退、Uターン現象が加速か